2025年のデジタル利用動向:利用者数とリーチ率
2025年のデジタルサービスの利用動向を見ると、PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルのリーチと利用者数において、上位3サービスである「Google」「Yahoo Japan」「LINE」が8,000万人を超え、日本人口の60%以上をカバーしていることが明らかになりました。
特に注目すべきは、EC分野における新興サービス「Temu」の躍進です。Temuは5,721万人の利用者を獲得し、新たに総合ランキングで8位にランクインしました。これは消費者の購買行動におけるニーズの変化を色濃く反映していると言えるでしょう。🛒

動画コンテンツへの時間集中が加速!YouTubeが利用時間シェアの4割超え
トータルデジタルのGRP(Gross Rating Point)や利用時間シェアに着目すると、動画プラットフォームへの利用時間の集中が顕著です。
「YouTube」は、利用時間シェアで41%に達し、2024年の37%からさらに増加しました。これは、全インターネット利用時間の4割以上を単一のプラットフォームが占めるという驚くべき結果です。GRPにおいても、YouTubeが堂々の1位を獲得しています。🎥

さらに、利用時間シェアでは「TikTok」が4%を記録し、「Instagram」(3%)を上回って5位に浮上しました。このデータからは、消費者の時間が「コミュニケーション」から「動画コンテンツの消費」へとシフトしている様子が伺えます。📱

デジタルメディア利用動向が示す市場の変化
2025年のデジタルメディア利用動向は、消費者の限られた可処分時間の奪い合いが激化していることを示しています。YouTubeの利用時間シェアが4割を超え、GRPも前年から増加していることは、動画コンテンツがもはや娯楽の一部ではなく、情報の中心と言っても過言ではないことを裏付けています。
一方で、Temuのような新興ECサービスのランクインは、消費者の購買行動におけるニーズの変化を反映していることを示唆しています。サービス提供者は、サービスの改善を進めていくにあたり、リーチだけでなく、GRPや利用時間の最新動向トレンドも含めて的確に把握し、消費者のニーズに応えるサービスを展開することが一層重要になるでしょう。
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率について
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率は、PC、モバイル、タブレット、およびCTVなどのあらゆるデバイスを横断してデジタル媒体のコンテンツを計測し、デジタルコンテンツ全体の視聴者のメディア接触と消費量を包括的に把握することを可能にするサービスです。
このサービスにより、媒体社はデジタルメディアの消費状況全体を把握し、透明性のあるデータ開示や競争力のある広告メニューの開発ができます。また、広告主や広告会社は広告購入における適切な予算配分計画を立てることが可能です。日次データは3日後にはオンラインインターフェイス上に表示され、顧客企業はデジタルメディアの利用状況を迅速に把握できます。
サービスの詳細は以下のウェブサイトで確認できます。
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